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結論:オフィスチェアの座面高は「座ったときの高さで37〜43cm程度」の範囲で調整できるものが目安です。厚生労働省のガイドライン解説が示す数字で、カタログの座面高は圧縮前の高さが一般的なため、2〜3cm差し引いて見る必要があります。机は、高さ固定なら65〜70cm、高さ調整式なら60〜72cmが目安です。
| こんな人は | この順で決める |
|---|---|
| 椅子を買い替える | 座面高の調整範囲(圧縮後で37〜43cm)→背もたれ→肘掛け |
| 机の高さが合わず肩・腰がつらい | 椅子を先に合わせ、そのあと60〜72cmで調整できる机を選ぶ |
| 小柄で足裏が床に着かない | 座面を下げきっても届かなければ足台を足す |
| 机ごと見直したい | 60〜72cm程度で調整できる昇降デスクを検討する |
机ごと高さを合わせたい人は、FlexiSpotの昇降デスクを公式サイトで見る
のが近道です。椅子と机を別々に考えるより、高さを後から調整できる机を選ぶほうが失敗しにくくなります。
机の高さと奥行きの根拠はデスクの高さと奥行きの目安、椅子の寿命はオフィスチェアは何年使える?でも整理しています。
オフィスチェアやデスクを選ぶとき、カタログには「座面高」昇降範囲天板高といった数字が並びます。しかし、その数字が自分の体に合うのかを、何を基準に判断すればよいのか。この記事は、厚生労働省が事務所での情報機器作業について示している「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」の本文と解説に載っている、椅子と机に関する数値と考え方を、そのまま読み解きます。
確認したのは、厚生労働省が公表しているガイドラインの本文と解説(PDF)、同省のパンフレット、事務所の照度基準に関する同省の資料です。確認日は2026年10月23日です。メーカーや製品の評価、価格の比較は、この記事の対象外です。ガイドラインに書かれていないことは、書かれていないと明記しています。
このガイドラインは何を示しているのか
このガイドラインは、令和元年7月12日付けの基発0712第3号として示されたものです。パンフレットによれば、事務所で、パソコンやタブレットを使った情報機器作業に携わる人の労働衛生管理を進めるために作られています。対象となる作業は、事務所で行う情報機器作業で、本文はこれを、パソコンやタブレット端末などの情報機器を使って、データの入力・検索・照合など、文章・画像などの作成・編集・修正など、プログラミング、監視などを行う作業と説明しています。
平成14年のVDTガイドラインを引き継いだもので、本文の「はじめに」は、基本的な考え方は変えず、従来の視覚による情報をもとに入力操作を行う作業を引き続き対象にしつつ、作業区分などを見直した、と説明しています。
これは「事業者が講ずべき措置」を示したもの
本文の「はじめに」は、前身のVDTガイドラインを、作業者の心身の負担を軽減し、作業者が情報機器作業を支障なく行うことができるよう支援するために事業者が講ずべき措置等について示したもの、と説明しています。このガイドラインも、その基本的な考え方を変えずに引き継いでいます。つまり、個人が自宅の椅子を買うための規格ではなく、職場が椅子・机・照明などを整えるときの考え方です。ただし、その数値や考え方は、家具を選ぶ個人にとっても、判断の材料になります。
もう一つ、見落としたくない点があります。ガイドラインは、対策を一律かつ網羅的に行うのではなく、それぞれの作業内容、使う情報機器、作業場所ごとにリスクを見て、必要な対策を取捨選択することが必要、としています。また、作業者には身体、心理、技能、経験などの違いによる個人差があるので、一定の基準をすべての作業者に画一的に当てはめるのは適当でない、ある程度の弾力性が必要、とも書いています。この記事で紹介する数値は、この範囲に入れば合格という規格ではなく、多くの人に合わせやすい目安として示されたものです。
椅子|ガイドライン本文が求める5つの要件
本文の「4 作業環境管理」の(2)情報機器等には、椅子について、次の要件を満たすものを用いること、とあります。
| 要件 | 本文の内容(要旨) |
|---|---|
| (イ) | 安定しており、かつ、容易に移動できること。 |
| (ロ) | 床からの座面の高さは、作業者の体形に合わせて、適切な状態に調整できること。 |
| (ハ) | 複数の作業者が交替で同一の椅子を使用する場合には、高さの調整が容易であり、調整中に座面が落下しない構造であること。 |
| (ニ) | 適当な背もたれを有していること。背もたれは、傾きを調整できることが望ましい。 |
| (ホ) | 必要に応じて適当な長さの肘掛けを有していること。 |
パンフレットも、椅子と机について、安定して座れ、移動しやすいものを、座面の高さや背もたれが調節できる、と要約しています。
ここで重要なのは、書かれているのが機能の条件であって、メーカー名や素材、価格帯、特定の機構ではないことです。たとえば、背もたれの傾きを調整できることは「望ましい」とされ、肘掛けは「必要に応じて」とされています。肘掛けが無ければ不適合、という書き方ではありません。
共用の椅子は、調整のしやすさが条件になる
(ハ)の共用椅子の要件について、解説は、複数の作業者が交替で同一の椅子を使う場合は、一人ひとりが自分の体形に合った高さに容易に調整できるよう、ワンタッチ式など調整が容易なものがよい、と述べています。フリーアドレスの座席や、交替勤務で席を共有する職場では、調整のしやすさが、そのまま選定の基準になります。一方、個人専用の椅子については、解説は、作業者の体形や好みなどに合わせて適切に調整できるものがよい、としています。
座面高|37〜43cmは圧縮後の高さ、カタログ表示とは測り方が違う
座面の高さについて、解説は具体的な数値を挙げています。床からの座面の高さの調整範囲は、大部分の作業者の体形に合わせることができるよう、37cm〜43cm程度の範囲で調整できることが望ましい、というものです。
ここで、最も注意したいのが、解説が続けて書いている測り方の定義です。ここでいう床から座面の高さとは、実際に座って、クッション材が2cm〜3cm圧縮された状態の座面の高さのこと、とされています。そして、市販されている椅子の座面高の表示は、クッション材が圧縮されていない外形表面の高さが一般的なので注意が必要、と書かれています。
| 見るもの | ガイドライン解説の測り方 | カタログの座面高表示 |
|---|---|---|
| 座面の高さ | 実際に座り、クッション材が2〜3cm圧縮された状態の高さ | 一般に、クッション材が圧縮されていない外形表面の高さ |
| 調整範囲の目安 | 37cm〜43cm程度で調整できることが望ましい | (製品ごとの表示。上の測り方とは異なる可能性がある) |
この違いを無視して、カタログの座面高の数字を、そのまま37〜43cmと見比べると、実際より2〜3cm高い数字を見ていることになります。たとえば、カタログの最低座面高が40cmの椅子は、解説の測り方では、座ったときの座面の高さが、それより低くなる可能性があります。この2cm〜3cmはガイドラインが示した数字で、実際の圧縮量はクッションの厚さや硬さ、体重によって異なります。店頭で実際に座って確かめるのが確実です。
調整範囲は広ければよいわけではない
解説は、床から座面の高さの調整範囲は、広いほど多くの作業者に適応できるが、あまりに広い調整範囲を持つ椅子は大型になりがちで適当でない、として、ここでは実用的な調整範囲を示した、と説明しています。さらに、椅子の調整範囲で調整できない場合は、フットレストの利用などで必要に応じて対応することが望ましい、としています。小柄な人で、座面を下げきっても足裏が床に着かない場合や、高い机を使わざるを得ない場合は、椅子だけで解決しようとせず、足台を組み合わせる、という発想です。
座面は決まったので、次は机です。椅子の高さを決めてから机を選ぶ順番を守ってください。
机|固定の机は65〜70cm、高さ調整できる机は60〜72cm
机または作業台について、本文は、次の要件を満たすものを用いること、として、3点を挙げています。
- (イ)作業面は、キーボード、書類、マウスなど、情報機器作業に必要なものが適切に配置できる広さであること。
- (ロ)作業者の脚の周囲の空間は、情報機器作業中に脚が窮屈でない大きさのものであること。
- (ハ)机または作業台の高さ:a 高さの調整ができない場合は、床からの高さは作業者の体形にあった高さとすること。b 高さの調整が可能な場合は、床からの高さは作業者の体形にあった高さに調整できること。
解説は、これに数値を付けています。
| 机のタイプ | 解説が示す床からの高さ | 理由・補足 |
|---|---|---|
| 高さを調整できない机・作業台 | おおむね65cm〜70cm程度のものを用いることが望ましい | 65cmと70cmが、それぞれ女性と男性が使用する場合に必要な高さのほぼ平均値になるため |
| 高さを調整できる机・作業台 | 60cm〜72cm程度の範囲で調整できることが望ましい | 大部分の作業者の体形に合わせることができる実用的な調整範囲として示された |
固定式の65cm〜70cmという幅は、体格の差を、平均値として反映したものです。自分の身長が平均から大きく外れる場合は、固定式の机では対応しにくく、調整式の机や、椅子と足台の組み合わせを考える必要があります。調整範囲で調整できない場合は、椅子の場合と同様、必要に応じて対応することが望ましい、と解説は書いています。
高さを決める順番|椅子が先、机があと
解説には、買う人にとって実用的な一文があります。高さ調整が可能な机または作業台を使う場合には、椅子の高さを最適に調整した後、机の高さを調整するとよい、というものです。先に机の高さを決めてしまうと、足裏を床に着けるために椅子を高くするか、肘の高さを合わせるために椅子を低くするかで、矛盾が生じることがあります。椅子で姿勢の土台を決め、そのうえで机を合わせる、という順番です。
大型ディスプレイを使うなら、奥行きに注意
解説は、大型ディスプレイを使用する場合は、十分な奥行きの机を使用し、作業者の体にねじれを生じさせないよう、またディスプレイを見上げないように、ディスプレイを配置すること、としています。また、脚の周囲の空間に荷物などがあって脚が窮屈な場合は、取り除くことも求めています。机の下に引き出しユニットやワゴン、PC本体を置くレイアウトでは、この点が盲点になりやすいと考えられます。
椅子と机の詳細な基準は、JISを参照
解説は、椅子、机または作業台に関する人間工学上の要求事項の詳細は、JIS Z8515(人間工学-視覚表示装置を用いるオフィス作業-ワークステーションのレイアウト及び姿勢の要求事項)を参照されたい、としています。このガイドラインは、細かい寸法をすべて定めてはおらず、詳細は規格に委ねています。さらに解説は、情報機器作業では、機器と作業者の姿勢の関係を優先して机および椅子を選択し調整することが望ましい、特に、ノート型機器は一般の事務机上で使うことが多く、机と椅子の組み合わせと調整は、長時間作業の疲労軽減に重要な因子になりうる、と述べています。
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。
座り方|買ったあとの調整が、数値より大切
椅子や机を買っても、座り方が合っていなければ意味がありません。ガイドラインの「5 作業管理」の(2)調整は、作業者に自然で無理のない姿勢で作業させるため、椅子の座面の高さ、机の作業面の高さ、キーボード、マウス、ディスプレイの位置などを、総合的に調整させること、としています。座位での基本は、本文では次のとおりです。
- 椅子に深く腰をかけて背もたれに背を十分にあて、履き物の足裏全体が床に接した姿勢を基本とすること。
- 十分な広さを有し、かつ、すべりにくい足台を、必要に応じて備えること。
- 椅子と大腿部膝側背面との間には、手指が押し入る程度のゆとりがあり、大腿部に無理な圧力が加わらないようにすること。
- 座位のほか、時折立位を交えて作業することが望ましい。
解説では、足台について、足を疲れさせないだけでなく、背中や腰の疲れを防ぐ効果もある、と説明しています。座面の奥行きが深すぎる椅子では、背もたれに背を当てると、膝の裏側の手前に、手指が入るゆとりがなくなることがあります。座面の奥行きを調整できるかどうかは、ガイドラインの要件には明記されていませんが、この項目を満たすうえで、確認しておく価値があります(これはこの記事の見方で、ガイドラインの記述ではありません)。
手の位置|腕の角度とキーボード
解説は、デスクトップ型パソコンで好ましいとされる作業姿勢として、ディスプレイの上端が眼の位置より下になるようにし、視距離は40cm以上確保すること、上腕と前腕の角度は90度以上で、キーボードに自然に手が届くようにすること、を挙げています。そのうえで、これまでの調査研究から、首のこりや痛みは頭の前傾が大きくなると増加する、打鍵の際に腕や手首を乗せる支持台がないと肩のこりや痛みは増加する、手の側屈が大きいと腕の疲れや痛みが増加する、といわれている、と説明しています。
この記述は、肘掛けやパームレスト(リストレスト)の位置づけとつながります。本文は、肘掛けを「必要に応じて」、パームレストを必要に応じて利用できるようにすることとしています。腕の支えが必要かどうかは、作業の内容と、机の高さ、キーボードの位置との関係で決まる、ということです。
ディスプレイの高さと距離|机と椅子を決めたあとの配置
机と椅子の高さが決まったら、ディスプレイの位置を調整します。本文の「5 作業管理」の(2)調整は、ディスプレイについて次のように示しています。
- おおむね40cm以上の視距離が確保できるようにし、この距離で見やすいように、必要に応じて適切な眼鏡による矯正を行うこと。
- ディスプレイは、その画面の上端が眼の高さとほぼ同じか、やや下になる高さにすることが望ましい。
- 画面とキーボードまたは書類との視距離の差が極端に大きくなく、かつ、適切な視野範囲になるようにすること。
- 表示する文字の大きさは小さすぎないように配慮し、文字高さがおおむね3mm以上とするのが望ましい。
解説は、視距離をおおむね40cm以上とする理由を、眼に負担をかけないで画面を明視でき、かつ、眼とキーボードや書類との距離の間に極端な差が生じないようにするため、と説明しています。画面が大きい場合は、画面の上端が眼の位置より上になることがありますが、解説は、ディスプレイをパソコン本体の上に置かないようにするなどして、できる限り眼の高さよりも高くならないようにすることが望ましい、としています。
文字の大きさ3mmについては、解説が、視距離50cmで20分(角度の単位)が約2.9mmになることから、おおむね3mm以上とした、と根拠を示しています。ポイント数の設定は、ディスプレイのサイズや設定条件によって、必ずしも文字の物理的な大きさと一致しないことにも注意が必要、とされています。
ノートパソコンやタブレットで作業するなら
机と椅子の選び方は、使う機器によっても変わります。ガイドラインは、機器ごとに次のように述べています。
| 機器 | 本文・解説の内容 |
|---|---|
| デスクトップ型 | 解説:一定の作業面の広さが必要だが、キーボードが大きく、自由に移動させることができるため、作業姿勢も拘束されにくく、長時間にわたり作業を行う場合などに適している。 |
| ノート型 | 解説:キーボードが小さく、自由に移動させることができないため、作業姿勢も拘束されやすいが、作業面の広さは少なくて済むため、作業面の広さが限られている場合などに適している。本文:長時間、情報機器作業を行う場合は、作業の内容に応じて外付けディスプレイなども使用することが望ましい。小型のノート型で長時間の作業を行う場合は、外付けキーボードを使用することが望ましい。 |
| タブレット、スマートフォンなど | 本文:長時間、タブレット型機器などを用いた作業を行う場合には、作業の内容に応じ、適切なオプション機器(ディスプレイ、キーボード、マウスなど)を適切な配置で利用できるようにすることが望ましい。解説:長時間の情報機器作業に使用することはできる限り避けることが望ましいこととした。 |
ノートパソコンを一般の事務机の上で使う場合、画面とキーボードが一体であるため、ディスプレイ上端を目の高さより下に、かつ上腕と前腕の角度を90度以上に、という姿勢を両立させるのは難しい、と解説も認めています。そこで、上の姿勢を参考にしながら個人差も考慮した対応が必要、とされています。机の高さとあわせて、外付けのディスプレイやキーボードを使えるだけの天板の広さがあるかが、選ぶときの判断材料になります。
照明|机の上の明るさは300ルクス以上が目安
机や椅子と同じ「作業環境管理」の項目として、照明が定められています。本文の(1)照明及び採光は、ディスプレイを用いる場合の、書類上およびキーボード上における照度は300ルクス以上を目安とし、作業しやすい照度とすること、としています。また、ディスプレイ画面の明るさ、書類およびキーボード面における明るさと周辺の明るさの差は、なるべく小さくすること、とされています。
解説は、この趣旨を、瞳孔が明るさに応じて大きさを調節しており、ディスプレイ画面や書類・キーボード面と周辺の明るさの差が大きいと眼の負担が大きくなるため、と説明しています。また、グレア(過度に輝度が高い点や面が見えることによって起きる不快感や見にくさ)を防ぐために、一般に、近い視野内での輝度比は1:3程度、広い視野内の輝度比は1:10程度が推奨されている、とも書いています。
参考として、事務所衛生基準規則の照度基準は、厚生労働省の資料に次のように整理されています。
| 作業の区分 | 基準 | 作業の例 |
|---|---|---|
| 精密な作業 | 300ルクス以上 | 製図作業、約2mm以下の文字を継続して見る作業 |
| 普通の作業 | 150ルクス以上 | 一般の事務作業 |
| 粗な作業 | 70ルクス以上 | 資料の編綴、来客受付 |
同じ資料には、情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドラインでは、情報機器作業における書類およびキーボード面での照度は300ルクス以上としている、という注記があります。天板の素材を選ぶときも、解説が触れている反射の問題が関係します。ディスプレイに映り込みがある場合は、画面の傾きを調整することなどで映り込みを少なくする必要がある、とされています。光沢の強い天板は、照明の位置によっては、書類やキーボード面のまぶしさにつながる可能性があります(これはこの記事の見方で、ガイドラインの記述ではありません)。
家具を整えても、座りっぱなしは別の問題|作業時間と休止
ガイドラインは、環境の整備と並んで、作業時間の管理を重視しています。対策の検討にあたっては、情報機器作業の健康影響が作業時間と拘束性に強く依存することを踏まえ、「5 作業管理」に掲げられた対策を優先的に行うこと、と書かれています。具体的には、次のとおりです。
- 一連続作業時間が1時間を超えないようにすること。
- 次の連続作業までの間に、10分〜15分の作業休止時間を設けること。
- 一連続作業時間内において、1回〜2回程度の小休止を設けること。
解説は、作業休止時間を、眼、頸、肩、腰背部、上肢などへの負担による疲労を防ぐことが目的で、いわゆる休憩時間ではない、と説明しています。また、小休止とは、一連続作業時間の途中で取る1分〜2分程度の作業休止のことで、時間を定めずに作業者が自由に取れるようにすること、としています。
高価で高機能な椅子を買っても、何時間も同じ姿勢で座り続ければ、ガイドラインの考え方とは合わなくなります。本文が、座位のほか、時折立位を交えて作業することが望ましい、としていることも、あわせて意識しておきたい点です。昇降式の机(スタンディングデスク)という言葉は、確認した範囲では、ガイドラインに出てきません。立位でどれくらいの時間作業するのがよいかという数値も、示されていません。
買う前に確認する9つのポイント
ここまでの内容を、家具を選ぶときの確認項目にまとめます。ガイドラインが「望ましい」としている項目は、そのまま「必須」と読まないようにしてください。
- 座面高の調整範囲は、圧縮後の高さで考える。カタログの表示が圧縮前の高さかどうか、メーカーの説明で確認し、ガイドラインの目安(37〜43cm程度)と比べる際は、2〜3cmの差を意識する。
- 実際に座って確かめる。足裏全体が床に着くか、膝裏と座面の間に手指が入るゆとりがあるか。
- 背もたれが身体に当たり、傾きを調整できるか。ガイドラインは「望ましい」としている。
- 肘掛けは、必要かどうかを作業内容で決める。机の高さやキーボードの位置との関係を確認する。
- 共用の椅子なら、ワンタッチなど調整が容易か。調整中に座面が落下しない構造かも確認する。
- 机は、固定なら65〜70cm程度、調整式なら60〜72cm程度の範囲を目安にする。
- 天板の広さと奥行きを確認する。キーボード、書類、マウスが置けるか。大型ディスプレイなら、十分な奥行きがあるか。
- 机の下の空間を確認する。脚が窮屈にならないか。ワゴンやPC本体を置いても足が動かせるか。
- 足台やフットレストが必要な体格かを考える。調整範囲で合わない場合の対応として、ガイドラインが挙げている方法。
体に合う家具を選ぶことは、ガイドラインが目指す「無理のない姿勢」のための手段の一つです。数字を知ったうえで、自分の体で確かめる。それが、いちばん確実な選び方です。
椅子とあわせて見直すなら、保証と返品条件も先に確認しておくと安心です。オフィスチェア・デスクを買う前に決めることに、寸法・保証・設置場所・返品の確認点をまとめています。
ガイドラインに書かれていないこと
- 特定の製品名、メーカー名、価格帯。
- 椅子の素材(メッシュか、クッションか)や、機構の種類についての優劣。
- 肘掛けの高さ・幅や、背もたれの具体的な寸法。
- 座面の奥行きの数値。
- スタンディングデスクを使う時間の目安。
これらについて、この記事は、ガイドラインを根拠に言えることを持っていません。製品を比べる場合は、メーカーの公式情報や、JIS Z8515などの規格を確認してください。
まず椅子で足裏が床に着く高さを決め、そのあと机を60〜72cmの範囲で合わせる。机ごと動かせる昇降デスクなら、この順番を一台で実現できます。
よくある質問
Q. 座面高の目安は何cmですか。
A. ガイドラインの解説は、床からの座面の高さの調整範囲を、37cm〜43cm程度とすることが望ましい、としています。ここでいう高さは、実際に座ってクッション材が2〜3cm圧縮された状態の高さです。市販の椅子の座面高の表示は、圧縮されていない外形表面の高さが一般的、とされています。
Q. 机の高さの目安はありますか。
A. 解説は、高さを調整できない机なら床からおおむね65cm〜70cm程度、高さを調整できる机なら60cm〜72cm程度の範囲で調整できることが望ましい、としています。
Q. 家具を選ぶ順番は、椅子と机のどちらが先ですか。
A. 解説は、高さ調整が可能な机を使う場合は、椅子の高さを最適に調整した後に、机の高さを調整するとよい、としています。
Q. このガイドラインを守らないと罰則がありますか。
A. 確認した資料には、罰則に関する記載は見当たりませんでした。ガイドラインは、事業者が講ずべき措置などを示したものです。法的な位置づけの詳細は、厚生労働省の通達本文などで確認してください(この点は未確認です)。
Q. 在宅勤務の椅子や机にも使えますか。
A. 本文には、自営型テレワーク(自宅などで成果物の作成や役務の提供を行う就労)についての言及があります。ただし、事務所を対象にした基準を自宅にそのまま当てはめてよいかは、確認できていません。
この記事の確認範囲について
この記事は、厚生労働省が公表している「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドラインと解説」(本文と解説、参考資料)、同省のパンフレット、事務所の照度基準に関する同省の資料を、2026年10月23日に取得して確認した内容に基づいています。ガイドラインは令和元年7月12日付けの通達で、その後の一部改正(令和3年)については、本文の確認ができていないため、この記事では扱っていません。製品の評価や価格、メーカー別の仕様は、この記事の対象外です。数値はいずれもガイドラインが示す目安であり、個人の体格や作業内容に応じた医学的な助言ではありません。
